伊藤敏安の紹介です。
概説
1.「中国・四国地域における広域的な地域連携への取組状況」、『ちゅうごく通産』第49巻第7号、1998年７月、pp.8-9
2.「グローバル化時代における地域の自立を考える」、『リサーチ中国』Vol.49、No.593、1998年12月、pp.1-12
3.「広島県の将来人口と地域構造」、『統計の泉』（広島県統計協会）No.608､2002年3月、pp.30-49
4.「地域自立の視点から建設業の方向を考える」、建設業振興基金編『21世紀の建設業経営革新をめざして』建設業振興基金、2002年3月、pp.369-382
5.「地域自立の視点から建設業の方向を考える」、『リサーチ中国』Vol.53、No.633、2002年4月、pp.1-12
6.「中国地域の産業クラスター形成」、『碧い風』（中国電力）Vol.41、2002年8月、pp.10-12
7.「地方自立に向けた行財政システムのあり方について－中国地方の企業と市町村に対する意識調査結果から－」、『リサーチ中国』Vol.54、No.643、2003年2月、pp.1-25
8.「地方都市再生とは何か」、『リサーチ中国』Vol.55、No.665、2004年12月、pp.1-17
9.「大学と地域研究」、神戸学院大学地域研究センター『阪神・淡路大震災後の地域社会との共生をめざした大学の新しい役割に関する実践的研究成果報告書』第10号、2006年2月、pp.73-81
10.「道州制論議を機に問われる“地方のかたち”－中国・四国地方の市町村・経済界への意識調査から－」、『季刊中国総研』Vol.10-2、No.35、2006年7月、pp.7-17
11.「行政評価の“メタ評価”に関する調査結果－全国764都市に対する実態調査－」、『地域経済研究』第18号、2007年3月、pp.77-93
12.「産業経済の再建」、国際平和拠点ひろしま構想推進連携事業実行委員会編『広島の復興経験を生かすために－廃墟からの再生－』、2014年3月、ぎょうせい【第6章、pp.61-70】
13.「県民経済計算からみた大阪府経済の特徴と課題」2019年度大阪府政策企画部企画室委託調査報告書、2019年11月、pp.1-54
14.「広島県民の県民可処分所得の順位はなぜ低いのか」（「なるほど！ 広島県経済」第1回）、『カレント ひろしま』、Vol.417、2020年7月、pp.34-36
15.「広島県民の賃金・俸給は高いのか低いのか」（「なるほど！ 広島県経済」第2回）、『カレント ひろしま』、Vol.418、2020年8月、pp.42-43
16.「島根県民の“ヒミツ”は広島県内の中山間地域に当てはまるか」（「なるほど！ 広島県経済」第3回）、『カレント ひろしま』、Vol.419、2020年9月、pp.42-43
17.「広島県民は貯蓄に見合った財産所得を得ているか」（「なるほど！ 広島県経済」第4回）、『カレント ひろしま』、Vol.420、2020年10月、pp.42-43）
18.「広島県民の市町民家計可処分所得の格差はなぜ小さいのか」（「なるほど！ 広島県経済」第5回）、『カレント ひろしま』、Vol.421、2020年11月、pp.54-55）
19.「広島県の地域経済活性化の鍵は、“すぐそこにある”とはどういうことか」（「なるほど！ 広島県経済」第6回）、『カレント ひろしま』、Vol.422、2020年12月、pp.52-53）
1.松本通晴『地方出身者の都市生活に関する実証的研究』1979～80年度文部省科学研究費補助金（一般研究Ｃ）報告書、1981年【第２章】
2.交野正芳ほか『都市移住者の定住に関する総合的研究』1992～94年度文部省科学研究費補助金（総合研究Ａ）報告書、1996年【第1章第2節】
3.山本正和ほか『同郷団体の総合的研究』1997～99年度文部省科学研究費補助金（基盤研究Ｂ－１）
4.平尾元彦・伊藤敏安「交流産業による地域活性化のための基礎的研究」地域経済研究推進協議会助成研究、2000～2001年度
5.島根県立大学・中国地方総合研究センターなど「中国のＩＴ化・知識経済化とわが国地域経済の対応に関する研究」2002年度
6.戸田常一ほか「広島地域経済の発展戦略とＲＤＶ（研究・開発・創業）機能強化のための政策研究」2002～2003年度広島大学地域貢献研究推進事業
7.中国経済連合会・中国地方総合研究センター「地方自立に向けた行財政システムのあり方に関する調査研究」2002年度
8.川崎信文ほか「道州制の制度設計に関する総合的研究」2005年度広島大学学長裁量経費特別研究
9.森邊成一ほか「“市町村における行政評価”の行政評価に関する基礎研究」2005年度地域経済研究推進協議会助成研究
10.広島大学道州制研究会「道州制に関する意識調査結果報告書」2006年5月【pp.1-30執筆】
11.上田良文ほか「流域ネットワークによる自然生態系の保全と地域社会の再生－自立と共生を目指す地域社会づくりの可能性と課題－」2006年度地域経済研究推進協議会助成研究
12.広島大学行政評価研究会「行政評価の“メタ評価”に関する基礎研究報告書－政令指定都市以外の全国都市アンケート結果編－」2007年3月【pp.1-50執筆】
13.広島大学地域経済システム研究センター編「地方分権の進展と道州制移行に対応した地域の社会経済への影響に関する広域共同研究報告書」地域経済研究推進協議会（地域経済研究資料0902）、2010年２月【編集】
14.広島大学地域経済システム研究センター編「新たな政策導入に伴う地域の社会経済への影響に関する広域共同研究報告書」地域経済研究推進協議会刊（地域経済研究資料1101）、2011年５月【監修、執筆】
15.「2020年における人口構成の変化からみた基準財政収入額・基準財政需要額の試算」、広島大学地域経済システム研究センター・中国地方総合研究センター「2020年を展望した地方圏の社会経済システムの課題に関する共同研究報告書」（2014年度地域経済研究推進協議会助成研究）、2015年3月【第2章、pp.53-81】
※ 執筆分担が明記されているものを掲載しています。
1.株式会社シー・ディー・アイ『高齢化社会に対応した地域政策に関する調査』、国土庁委託調査報告書、1981年3月【第Ⅰ部第3章(pp.131-182)】
2.雇用促進事業団雇用職業総合研究所刊『地方における産業構造の変化と雇用開発の進展』1989年12月【第5章(pp.113-133)】
3.中国地方総合研究センター刊『中国ブロックにおける都市経営の新たな展開とネッワーク形成』1993年度ＮＩＲＡ助成研究報告書、1994年2月【序章(pp.15-21)】
4.中国地方総合研究センター刊『中国地域における理工系人材の育成方策について』1995年7月【全部(127頁)】
5.中国地方総合研究センター刊『地方分権の推進と広域的行政のあり方に関する調査研究』1997年6月【全部(199頁)】
6.中国地方総合研究センター刊『新たな対応を模索する中国地域産業－中国地域経済白書1998－』1998年６月【第４章(pp.165-200)、まとめ(pp.225-234)】
7.中国地方総合研究センター刊『アジア進出企業の現状と中国地域への影響に関する基礎調査』1999年4月【全部(74頁)】
8.中国地方総合研究センター刊『多様な厚みと広がりのある観光産業－中国地域経済白書1999－』1999年6月【序章(pp.1-8)、第5章(pp.146-173)】
9.中国地方総合研究センター刊『高齢社会に対応した新たなビジネスの動向－中国地域経済白書2000－』2000年6月【総論第2節(pp.1-18)、第2章(pp.47-65)、第4章(pp.99-118)、第6章(pp.155-167)】
10.中国地方総合研究センター刊『2025年の人口と地域構造－中国地域経済白書2001－』2001年7月【第4章第1節(pp.105-133)、おわりに(pp.195-209)】
11.中国地方総合研究センター刊『産業支援サービス業から知識創造産業へ－中国地域経済白書2002－』2002年7月【第7章(pp.193-202)】
12.中国地方総合研究センター刊『中国地域におけるボランタリー経済と地域の活性化－中国地域経済白書2003－』2003年7月【第5章第5節(pp.213-236)】
13.島根県立大学・中国地方総合研究センター編『中国のＩＴ化・知識経済化とわが国地域経済』中国地方総合研究センター刊、2003年7月【おわりに、pp.129】
14.広島大学地域経済システム研究センター『広島地域経済の発展戦略とＲＤＶ（研究・開発・創業）機能強化のための政策研究』(広島大学地域貢献研究推進事業報告書）、2003年11月【第1章「東広島市における地域経済の自立」、pp.1-11】
15.中国地方総合研究センター刊『広域的な地方自治のあり方に関する基礎的研究』2004年7月【第１章「地方交付税制度に関する主要論点の整理」、pp.1-37、桑原美香と共著】
16.安芸高田市産業振興協議会「安芸高田市産業振興ビジョン」2005年1月【第6章「安芸高田市における産業振興のための基礎的検討－主に人口構成の観点から－」pp.57-67】（広島大学地域連携センター協力事業）
17.東広島商工会議所「商業活性化方策調査報告書」2006年1月【序章「東広島地域における商業活性化の課題」pp.3-8】
18.広島大学地域経済システム研究センター・中国経済連合会「地方中小都市の維持と整備方向に関する検討報告書」2006年7月【pp.1-42、全部執筆】
19.「地方分権と道州制に関する経済学的論点の整理」2008年5月（2007年度中国経済連合会研究助成）【pp.1-44、全部執筆】
20.「財政調整の考え方－地域間の軋轢と国家の社会的統合の架け橋－」2009年6月、広島大学地域経済システム研究センター編『地域経済研究資料0901』地域経済研究推進協議会【pp.33-68】
21.「現政権における地方分権の動向」2010年7月、広島大学地域経済システム研究センター編『地域経済研究資料1001』地域経済研究推進協議会【pp.1-64】
22.「新たな政策導入と地方の課題」、2011年5月、広島大学地域経済システム研究センター編『地域経済研究資料1101』地域経済研究推進協議会刊【序章pp.1-19】
23.「法人税制と地方財政－地方法人課税をどう考えるか－」2011年7月、地域経済研究推進協議会刊（地域経済研究資料1102）【pp.1-72、全部執筆】
1.「地方シンクタンクの役割と活動（座談会）」、『地域研究交流』（地方シンクタンク協議会）No.38、1998年３月
2.「地方はもっと怒るべきである」、『日経地域情報』No.339、2000年3月、p.48
3.「地方の自立を支える産業とは何か」、『日経地域情報』No.344、2000年6月、p.42
4.「介護保険を機に問われる地域マネジメント」、『日経地域情報』No.349、2000年8月、p.38
5.「地域シンクタンクの役割」、『Regional Policy レビュー』（日本政策投資銀行）Vol.４、2001年、pp.78-81
6.「図們江開発のゆくえ」、『北陸中日新聞』2002年1月11日
7.「起業応援の拠点 広島に」、『中国新聞』2002年9月29日
8.「打って出る大学」、『中国新聞』2003年4月17日（夕刊）
9.「地域開発論から地域発展論へ」、『広大フォーラム』No.376、2003年6月号、pp.12-13
10.「広島カープと地方分権」、『中国経済クラブ会報』第416号、2004年11月
11.「大学の地域研究機関」、『Regional Policy レビュー』（日本政策投資銀行）Vol.15、2004年、pp.58-61
12.「地方都市再生と地方シンクタンク」、『地域研究交流』No.65、2005年1月、pp.2-5
13.書評「鰺坂学著『都市同郷団体の研究』（法律文化社、2005年）」、『同志社時報』No.120、2005年10月
14.「地域再編過程における大学と地方シンクタンク」、『地域研究交流』No.71、2006年3月、p.20
15.「財務局・国税局も不要？－道州制に関する意識調査結果から－」、『中国経済クラブ会報』第438号、2006年9月15日
16.「応用地域学会第20回研究発表大会について」、『高速道路と自動車』Vol.50、No.４、2007年、pp.34-39
17.「日本における国土政策理念の変化と韓国への示唆」（韓国ＧＲＩ、ＫＢＳ取材報告書）2007年6月25日
18.「超大型のミドリの公共事業」、『中国経済クラブ会報』第467号、2009年2月15日
19.「“活力創造拠点ベイタウン尾道”の具体化に向けて」、『協同組合ベイタウン尾道ビジョン策定委員会報告書』2009年2月、p.19
20.「広島県経済の“実力”」、『カレントひろしま』No.298、2010年8月、p.1
21.「電力事業のステークホルダー」、『中国電力ＣＳＲ報告書2010』、2010年8月、p.80
22.「不断の取り組みとしてのＣＳＲ」、『中国電力ＣＳＲ報告書2011』2011年8月、p.74
23.書評「矢吹雄平著『地域マーケティング論』」、『地域学研究』Vol41、No.2、pp.573-574、2011年
24.「開かれたベイタウン尾道を目指して」、協同組合ベイタウン尾道『卸商業団地機能向上支援事業実施報告書』2011年9月、pp.1-2
25.「分かりやすさと読み解く力」」、『中国電力ＣＳＲ報告書2012』、2012年8月、p.76
26.「電気料金制度と個々の電気料金」、『中国電力ＣＳＲ報告書2013』、2013年8月、p.76
27.「総合計画策定を機会に問われる地域力」、『広報みよし』No.118、2014年1月10日、p.5
28.新刊紹介・書評『「道」の文化史』、『山陰中央新報』、2014年1月26日
29.「消費者への説明力」、『中国電力ＣＳＲ報告書2014』、2014年8月（ウエブ版）
30.「地方創生と介護産業」、『中国新聞』（オピニオン「今を読む」）、2015年5月19日